日本エシカル推進協議会（代表：山本良一東京大学名誉教授）は17日、２０２０年の東京オリンピック・パラリンピックの開催時や関連施設の建設時などに必要となる資材や物品などを社会や環境に配慮した基準に沿って調達するよう求めるための項目リストを取りまとめた。
　設立当初から東京五輪を「エシカルオリンピック・パラリンピック」にするとした目標を掲げる同団体で初の成果文書となり、近く東京オリンピック･パラリンピック競技大会組織委員会に提言する見込みだ。
　今回作成されたのは、「エシカル調達ガイドライン配慮項目リスト」。協議会が設立した昨年５月から足立直樹氏（レスポンスアビリティ社長）をはじめとした複数名の会員らでリストの検討を進めていた。すでに会員の他、学識経験者や企業・団体など61人が賛同し、署名している。
　リストは12年に開かれたロンドン五輪で用いられた持続可能な調達の基準「サステナブル・ソーシング・コード」を参考に作られた。①基本的な考え方②含めるべき配慮項目・視点③分野別に見た認証基準④参照すべき認証制度――の４章で構成され、そのうち配慮項目・視点にロンドン五輪のコードで示された①責任ある調達②再生資源の利用③環境影響の最小化④健康に配慮した物質――の４原則に沿った事項をリスト化し、調達基準とするよう提言している。
　リスト作成の背景と狙いについて、足立氏は「世界的に原材料の調達が難しくなりつつある。資源制約が広がる世界で、持続可能な調達を進めないといけない。五輪を契機に考えてもらえれば」と述べた。

２０１５年９月３０日付環境新聞掲載